長生きリスクとは？備えるにはどんな対策方法があるのか？

2017/12/09 2018/01/26

長生きリスクとは？

長生きリスクとは、老後に長生きすることによって、生活費の負担に加え、医療費用や介護費用などの負担により、備えた貯蓄を使い果たしてしまうこと。

公的年金だけでは老後充分な生活を送ることが難しくなり、現役時代に蓄えた貯蓄や退職金を取崩して生活している人が多くいます。

長生きをすればするほど貯蓄が減っていき、ゆくゆくは老後破産という憂き目に会う可能性もあります。

現在、65歳まで生きた女性の5割、男性の3割近くが90歳以上まで生きており、今後の医療の進歩を考えると近いうちに高齢女性の6割、男性の4割が90歳以上、100歳近くまで生きる日が来るそうです。

100歳以上になる人の人口も年々増加しており、2015年時点で61,568人で、2050年にはその10倍を超える約70万人に増えると予測され、人生100年時代が到来するといわれています。

このブログでも、老後の生活を充実したにするために、これまで様々な観点から模索してきましたが、再度確認の意味で長生きリスクに備えるにはどんな対策を考えなければいけないのか触れてみたいと思います。

長生きリスクに備えるには？

長生きリスクとは老後に長生きすることによって老後破産することですから、「老後に取り崩していい金額」がマイナスになることと考えます。

長生きリスクについて考える際に、何歳まで生きるか、どれくらいの資産があるか、老後どれくらいの収入を得られるのかは重要なポイントでしょう。

これらの条件によって、長生きリスクにどう備えたらいいのか変わってくるからです。

それらをシミュレーションできる材料の一つとして、以前の記事（老後資産はいくら必要？取り崩し額と生活費を計算する公式）でご紹介した「老後に取り崩していい金額」を求める公式が参考になるでしょう。

老後資産で取り崩していい金額（年額）

＝（保有している資産額ー年金の受取額ｘ年金の受給開始までの期間+定年後働いて得る収入ｘ定年後働く予定の年数ー保有ておきたい金融資産の額）÷想定した寿命までの年数

この公式は、「老後に取り崩していい金額」を求めるために定年直後の保有資産額（貯蓄）から様々な要素をプラスマイナスして計算し、次のような考え方に基づいていると考えられます。

保有資産額（貯蓄）から年金が支給されるまでの間、年金額と同等の生活ををしていると想定してマイナスします。（年金の受取額ｘ年金の受給開始までの期間）

さらに定年後に仕事をして得られるであろう収入をプラスします。（定年後働いて得る収入ｘ定年後働く予定の年数）

そして、生活費以外に必要になりそうな費用（住宅リフォーム、趣味・レジャー関連費用、子供の結婚・住宅購入援助資金、車買い替え関連費用、医療や介護費用、予備費など）をマイナスします。（保有ておきたい金融資産の額）

そして、保有資産（貯蓄）からこれらの要素をプラスマイナスしたものを、定年後から想定した寿命までの年数で割ることによって、年間どれだけ保有資産（貯蓄）から取崩しできるのかを導き出しています。

たとえば

60歳で定年退職で65歳で年金受給して80歳まで生きた場合

保有資産が2500万円、年金受給額が年間200万円、働かない場合で1500万円の予備費を確保するとすれば

（2500万円ー200万円Ｘ5年+0万円ｘ0年ー1500万円）÷20年＝0万円

余剰金は0円ですから、保有資産を取崩す余裕はないということです。

つまり、年金受給額の年間200万円（月16.6万円）のみで暮らすことになります。

ところが、想定寿命が10年間伸びて

60歳で定年退職で65歳で年金受給して90歳まで生きた場合

（2500万円ー200万円Ｘ5年+0万円ｘ0年ー1500万円）÷30年＝0万円

この場合、寿命が10年間伸びても、年金受給開始前の5年間の生活費（年金額と想定）200万円ｘ5年と、保有ておきたい金融資産1500万円は、なんとか2500万円の金融資産で確保できます。

ところが、定年直後の金融資産が2000万円しかなかったとすると

（2000万円ー200万円Ｘ5年+0万円ｘ0年ー1500万円）÷30年＝－16.66万円

－16.66万円で老後破産してしまうことになります。

この場合、たとえば、定年退職後年金受給開始前の5年間、月15万円（180万円）の収入が見込める仕事をしたとすると

（2000万円ー200万円Ｘ5年+180万円ｘ5年ー1500万円）÷30年＝13.33万円

13.33万円とプラスになって、月になおすと約1万円年金以外の余裕資金ができることになります。

このように、長生きリスクを考えることは、何歳まで生きられるのかわかりませんし、様々な要素が絡み合うため、わかりにくいことになってしまいます。

そんなこともあって、計算機や電子辞書などでおなじみのカシオさんが運営するサイト「keisan」で「老後資産で取り崩していい金額」をシミュレーションできるよう、私なりに計算できるようにしてみました。

↓よろしかったら、いろいろな条件を変えてシミュレーションしてみて下さい。

老後資産で取り崩していい金額

長生きリスク対策にはどんな方法がある？

それでは、長生きリスクにどんな方法で対策していったらいいのか？

要点を私なりにまとめてみましたのでご参考にどうぞ。

早期に積立を開始し引退時の貯蓄額を増やすこと
貯蓄額を増やすためには、できるだけ早い時期から貯蓄を開始する必要がある。
財形貯蓄や個人年金、iDeCo（確定拠出年金）、NISA、国民年金基金、付加年金、小規模企業共済などを活用し、給与天引きや口座自動引き落としを利用して、強制的に毎月定額が差し引かれるようにする。
無駄な保険の見直しなども検討材料に入れておきましょう。
インフレ時には年金や預貯金の実質的価値が目減りするので、それらも考慮して利回りのいい投資商品を選別する勉強も開始する。
世帯内で働く人を増やすこと
共働きなど世帯内での収入の複線化を図れば、世帯収入が増え貯蓄をしやすい。
また、特定の人の収入に依存するリスクを軽減でき、それぞれ厚生年金に加入すれば、老後の年金額を増やすことができる。
働いて定期収入を得ることは、精神的・肉体的健康にもいい影響もあるし、ある意味インフレリスクに備えることもできる。
高齢になっても働くこと
高齢になっても働き続ければ、収入を確保できるし、厚生年金のとしての期間が長期化すれば、公的年金額を増やすこともできる。
また、年金以外の収入があれば、年金の繰下げ受給も可能になるので年金額が増え有利である。
老後の収支計画を立てること
公的年金の受取額や生活費などをできるだけ早い時期にイメージできれば、対策を早く打てることになり有利である。
それを知ることによって、老後も働けるよう就職先など収入を得るすべを模索したり、利回りの勉強をしてみたりというアクションが早い時期から準備できるようになる。

まとめ

冒頭で述べたように、医療の進歩により、人生100年時代という日が来るのもそんなに遠くなさそうです。

昔は、長生きすることがめでたいことだったのに、長生きすることがリスクになるとは。。。なんとも悲しいですね。

そうはいっても、悲しんでいるだけでは問題解決にはいたりません。

今からは、90歳くらいまで生きることを想定して考えておいたほうが安全かもわかりませんね。

老後破産しないよう、長生きリスクを回避するためには、カンタンにいって、充分な貯蓄を確保することと、就業や利息収入など年金以外の収入を確保することの2つが効果的でしょう。

何歳まで働けるかはわかりませんが、何より大切なのは健康な体と精神です。

できるだけ長く健康でいられるよう健康管理に注意して、できるだけ不安のないように早めに老後の設計をしておいたほうがいいでしょうね。