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投資信託とは?わかりやすく簡単に解説すると。。。メリット・ デメリットは?

      2020/01/12

目次

「投資信託」という言葉を耳にされたことはありますか?

昨今のように銀行預金で預けていても、預金金利が0.1%を下回る時代は投資でもしてみないと、お金を増やすことは難しいかもしれません。

老後資金を蓄えるためにも、投資について勉強しても損はないかもしれません。

今回は投資信託についてわかりやすく簡単にご紹介します。

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投資信託とは?

投資信託とは?

投資信託とは何か?

投資信託(ファンド)とは複数の投資家からお金を集め、ひとつの大きな資金としてまとめて、運用の専門家(ファンドマネージャー)に株式や債券などに投資・運用をしてもらって、各投資家それぞれの投資割合に応じて、利益(損失)が分配される金融商品です。

投資家(受益者)は証券会社や銀行などの「販売会社」を通して投資信託を購入します。

投資家から集めたお金は「信託銀行」(受託者)が保管し、「投資信託運用会社」(委託者)の指図に従って株式や債券などに投資・運用します。

投資信託の仕組み

投資信託の仕組み

 

分配金と償還金

投資信託は一定の期間ごとに決算し、その期間に得た利益を、投資家に分配金などの形で還元します。

投資信託の運用がスタートする「設定日」から、運用が終了する「償還日」までの期間を「信託期間」といいます。

償還期限(信託期間)のある投資信託は、償還日に投資信託の財産がすべて清算され、投資家に対して投資口数に応じた「償還金」という形で分配されます。

信託日が無期限の投資信託もあり、その場合はいつ償還されるのか決まっていません。

投資信託の償還までの一般的な流れ

投資信託の償還までの一般的な流れ

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基準価額

投資信託の値段のことを「基準価額」といいます。

基準価額は、投資信託の1口あたりの値段で、投資家が投資信託を購入・換金する際は、基準価額で取引が行われます。

公表されるのは1万口あたりの基準価額です。

たとえば、1口あたり1円の投資信託を投資家Aさんが3万口、投資家Bさんが7万口を購入した場合の投資信託は10万円(10万口)で、1年後に2万円の運用益が発生して12万円(10万口)になった場合、基準価格は1口1.2万円になります。

基準価格はどうなる?

基準価格はどうなる?

このように、投資信託は配当や利子、運用益などの成果によって基準価額が高くなります。

投資信託は自由に売却できますから、基準価額が高くなったタイミングで売却すれば、このときに売却益を得ることができます。

また、分配金が支払われると基準価額は下落します。

まとめると、投資信託で得られる利益は、投資対象の株式や債券から得た配当や利子(分配金・償還金)、基準価格の差によるの売却益などの運用益の大きく分けて2つになります。

以下、投資信託のメリット・デメリットについてまとめてみました。

投資信託のメリット

少額で投資が始められる

投資信託は1口1万円から投資が可能で、株式投資などと比較して少額で投資できます。

運用の専門家(ファンドマネージャー)の運用

個人で投資に必要な知識や手法を、個人で身につけるのはなかなか難しいといえるでしょう。

ファンドマネージャーという投資のプロが運用することによって、必ず利益が出るとは言えませんが、個人の素人が投資するより利益も出やすいと言えるでしょう。

それに運用を任せているので、手間も少くて済むはずです。

分散投資でリスクを軽減できる

何種類もの銘柄に投資するので、値下がりなどのリスクを分散して軽減することができます。

幅広い投資で運用可能

資金を集めることや、投資のプロが運用することによって、株式、不動産、債券など幅広く、個人投資家には困難な投資対象にも投資できます。

投資信託のデメリット

元本保証がされてない

投資信託は銀行預金などと比較して、利益も大きく出ますが、逆に損を出すこともあります。

投資信託が組み入れている株式や債券の価格が変動だけでなく、為替レートが変動したり、金利が変動したり、投資先の国や企業が、財政難・経営不振などの理由によりデフォルト(債務不履行)の可能性もあります。

つまり、元本保証がされていないことがデメリットです。

コストがかかる

投資信託は、「販売買付手数料」(購入する際に必要な手数料)、「信託報酬」(運用にかかる費用)、「信託財産留保額」(信託期間の途中で換金する場合)などの費用がかかります。

費用も頭に入れておきましょう。

 

以上、投資信託について、できるだけわかりやすく簡単にまとめたつもりですが、ご理解いただけたでしょうか?

文章だけではなかなかピンときませんよね。

投資信託は1口1万円からの少額でもスタートできますし、月々1,000円からの投信積立という商品もあるようです。

まずは勉強のために経験してみることもいいのではないでしょうか。

 

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