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iDeCo(個人型確定拠出年金)や投資信託は50代からでも勉強してやるべきかもしれない

      2017/08/10

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↓先日の記事「iDeCo(個人型確定拠出年金)で投資信託はおすすめかも?」でご紹介した本を買って読んでみました。

個人型確定拠出年金iDeCoで選ぶべきこの7本! 50歳でも30歳でも3000万円つくれる35の法則

50歳でも3000万円つくれる、というところに惹かれて購入してみました。

ところが、その他に書かれたあった内容が、いろいろ共感できることがあり、「なるほど」と頷かせる部分がありましたので内容の一部を抜粋します。

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iDeCo(個人型確定拠出年金)やNISA(少額投資非課税制度)が推奨されるワケ

日本はこれから衰退していく。

その原因は人口減少や少子高齢化など様々だけど、これまでどおり過ごしていたら、私たちは世界的に見て相対的に貧しくなっていく。

だから、国はiDeCo(個人型確定拠出年金)やNISA(少額投資非課税制度)という年金や資産運用に関連する非課税措置の充実に力を入れてきている。

この2つの制度を根付かせようとしているのは、今後、多くの日本人が貧しい状況に追い込まれるかもしれないことを想定している。

だから、将来的に多くの国民が貧しくならないように、掛け金や運用収益などを非課税対象にするというインセンティブを設けている。

高度成長期は経済の成長に伴って金利も高かったので、預貯金のみでもじゅうぶん資産形成できた。

しかし、これからは人口減少などにより、消費は落ち込み企業業績も落ち込んでいく中で、日本経済はどんどん落ち込んでいくので、これからしばらくは金利の上がらない状態が続く。

したがって、現金・預金のみで資産を保有しつづけていれば、お金が増えないどころか、減っていく可能性が高い。

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お金が増えるというメカニズム

これからは、人口が減少し、消費者も生産者も減少し、成長が望めない日本国内のみにお金を置いておくだけでなく、全世界に分散して富を持つ必要がある。

なぜなら、お金が増えるというメカニズムは、成長しているところの経済にお金が乗っかているかどうかに尽きるからだ。

世界に目を向けると、成長している国、成長していない国とざまざまな国があるが、地球全体で見ると毎年着実に成長軌道を描いている。

ちなみに世界の2017年のGDP成長率は、OECD予測で年3.3%。

 

公的年金の受給開始年齢は引き上げられ受給額は抑えられる

少子高齢化によって、健康保険や公的年金が財政難にあえいでいる。

したがって、公的年金の受給開始年齢は引き上げられ、受給額は抑えられるだろう。

現在の公的年金の受給開始年齢である65歳が70歳、75歳になるのは既定路線といってもいい。

また、マクロ経済スライドによって、物価が上昇しても、年金受給額が素直に連動しないことも想定できる。

物価上昇よりも、年金受給額が上昇しなければ目減りしたことになる。

日本国債の行方

日本は莫大な財政赤字を抱えているが、国債を発行してお金を集め、借金の返済に充てている。

新たに発行した国債の買い手がいる限り、永遠に国債を発行し続けて償還財源にし続けられる。

国債の買い手は、大半が国内の投資家で、大手都市銀行や地方金融機関、生命保険会社、損害保険会社など、最大の買い手であった。

ところが、昨今は大手都市銀行や地方金融機関保有している日本国債が徐々に減り始め、日本銀行が大量の保有者になってきている。

このまま日銀が日本国債を買い続けると、バランスシートが悪化し、評価損を被ることになる。

これからさらに高齢化が進行すれば、高齢者は銀行に蓄えてあった預貯金を取り崩して生活するので、預貯金額は減少し、銀行が国債を購入できる額はますます減っていく。

そうなると、次の日本国債の買い手は、GPIF(年金積立金管理運用独立行政法人)やゆうちょ銀行になってくる。

GPIF(年金積立金管理運用独立行政法人)やゆうちょ銀行が、しこたま日本国債を買ってしまったら、その後の買い手は外国人投資家になる。

これまで、日本国債が大暴落することなく、安定的に発行され続けてきたのは、買い手の大半が日本国内の投資家であったからである。

もし、外国人投資家が買い手の大半を占めるようになったら、日本国債の安定性が大きく損なわれ、価格が乱高下する可能性がある。

そうなれば、日本国債の信用力低下につながり、ひいては、日本国債を大量に保有している投資家のバランスシートにも悪影響をおよぼす。

そうなれば、GPIFにとっては、日本国債が破綻まで至らずとも、その運用成績にネガティブなインパクトを与えることになる。

インフレ税

日本経済が今後、人口減少などによって、経済が縮小していけば、必ずどこかの時点で円は売られ、円安になり、その結果としてインフレが誘発される。

インフレが上昇しても金利が上昇すればいいが、日銀は多少インフレになったとしても、利上げをせずに放置する可能性が高い。

その理由は2つあり、1つは利上げを行うと、莫大な借金を抱えている日本政府が、借金の利払いが増えて苦しむことになるから。

もう1つは、インフレが進むほど、名目上の経済規模が拡大して、税収が増え、実質的に借金の負担が軽くなるから。

インフレが進んでも、預貯金の金利が物価上昇に追いつかなくては、実質的にお金は目減りしたことになる。

インフレによって、国民の富(預貯金)で政府の借金が帳消しになる、こういう考え方をインフレ税という。

イールドカーブ・コントロール

2016年9月、日銀の黒田総裁は新しい金融政策の手法として「イールドカーブ・コントロール」を打ち出した。

イールドカーブとは金利曲線の意味で、イールドカーブ・コントロールとは、今後物価が上昇したとしても金利を上げないという政策のこと。

どのくらいの期間、金利を抑えるかというと「インフレ率が2%を超えて安定的に推移するまで」。

ところが、具体的にどこまで安定すればということは明言しておらず、たとえ高金利になってもおかしくない状況でも「まだ安定していない」と日銀が言えば、イールドカーブ・コントロールは継続する可能性がある。

まとめ

このような状況から、国内預貯金だけで資産を保有していると目減りする可能性が高いので、iDeCoを始めて、投資信託で運用しましょう。

投資信託で運用するなら、世界GDP成長率の年3%以上を狙って、長期で運用するようにしましょう。

また、60歳になっても運用し続けることはできるから、積極的に投資信託で資産を増やしましょう。

というような本でした。

私は読んでいて納得できる部分が多く、これからの日本の現実がわかりやすく解説されていました。

これからiDeCoや投資信託は勉強した方がいいなと感じています。

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